SEO対策と健康を語る

まだ30半ばという時に、わたしの頭部は薄くなりはじめてしまいました。

食事のバランスに気をつけたり、育毛剤を使ったりと、いろいろ工夫を凝らしましたが、わたしの脱毛はその勢いを弱めませんでした。

そのうち、会社の同僚が冷やかしはじめます。

『そろそろ本気で結婚を考えないと、そのうち誰にも相手にされない頭になるぞ』

などと、人の気も知らないで言いたい放題です。

『結婚は髪の毛の量でするもんじゃない！』

と反発はしてみるものの、同僚の言葉はわたしの胸にグサリと突き刺さったまま、抜ける気配すらありません。

その時わたしは考えました。

『よし、中途半端がいけないんだ、いさぎよくみんな失くしてしまえばいいんだ』

そうです、わたしは丸坊主になる覚悟を決めたのでした。

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さて、話を戻しましょう。

しかしその決意を会社で宣言した時に、今まで冷やかしていた同僚たちが、一斉にわたしの決意に異を唱えたのでした。

その頃のわたしの仕事は営業でした。

同僚が言うには、丸坊主なんかにした日には、客がわたしに寄り付かなくなると言うのです。

客が寄り付かなければ営業成績も下がり、ボーナスの査定にも響いてきます。

わたしはそこで気がつきました。

わたしは脱毛に負けていたのです。

負けていたからこそ、自分の仕事のことも考えないで、無茶な選択をして、自分を美化しようと考えていたのですね。

あれから10年、わたしの頭部に残る髪の毛はかなり少なくなりました。

しかしもうわたしはジタバタしません。

おもしろいことに、髪の毛の量が減るに従って、わたしの営業成績は上がって行ったのでした。

それがなぜなのか、わたしは今も考えています。

3年前に所帯を持った、最愛の妻に励まされながら。

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医師不足、医療崩壊が大きな問題になっています。
メディアではあまり大きく取り上げられていないですが、私のTwitterは医療関係の人たちを多くフォローしているため、当然のことですが結構大きな問題として語られてます。
医療が崩壊するというのは一般論で、医療提供者の間ではすでに崩壊しているという意見が圧倒的に多いのです。

今から遡ること11年前の1999年、東京都内の病院の屋上から飛び降り自殺をした小児科医師・中原利郎氏の労災認定をめぐる一連の裁判が7月8日、最高裁での和解という形で終結しました。
「小児科医師・中原利郎」で検索するか「小児科医師中原利郎先生の過労死認定を支援する会」で検索すると、アップされています。是非一読していただきたい。

現在では小児科医は少なくリスクが多く、何かと敬遠されがちな科目です。
現役医師の離職から、診療科目閉鎖を余儀なくされている筆頭の科目でもあります。
中原意思の勤務する病院の小児科も専門医の立ち去りが続き、また近隣の小児科閉鎖もあり、少人数医師では今まで以上の過密診療が続いた。
巷の間で言われているように30数時間勤務が月に6～8回。

彼が遺書とも言うべき最後にしたためた手紙の最後は「まもなく21世紀を迎えます。経済大国日本の首都で行なわれているあまりに貧弱な小児医療。不十分な人員と陳腐化した設備のもとで行なわれている、その名に値しない救急・災害医療。この閉塞感の中で私には医師という職業を続けていく気力と体力もありません」と結んでいます。

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例えば、８０歳で自分のことはすべて自分で生活できるという状況を想像してみよう。
ガスや電気を使っての食事の用意、排泄、爪も当然伸びる、洗濯、冷房・暖房、掃除、銀行や郵便局との関わり等することは山ほどある。
８０歳過ぎてもこれらをすべて自分でする達者な人もいますが、これは稀。
つまり同居人いても介護保険を申請し、何らかのサービスは利用しているのが普通である。

もし８０歳を過ぎて介護保険を申請していない高齢者は同居人がいようとも、すべて調査が必要でしょう。
高齢者虐待ということもあり得ない話ではない。
ましてや８０歳超で一人暮らしなら訪問調査は必須条件である。
事件性の有無も当然増加するだろうが現住所地にいなければ、年金に支払の有無、振込銀行への出入り状況の確認といくつかの方法があるが、ここが日本の縦割り行政の壁なのである。
事件性が疑われれば管轄は警察、年金等の問題は年金機構、銀行口座の出入りは、警察や税務署の正式な依頼でなければ個人情報保護法で開示はできない。
この中で自主的に積極的に調査できる項目は、手元に資料のある介護保険サービス受給の有無くらいなものである。

これらを現状で解決しようとすると、大きな自治体、大きな政府でなければ実現はしないだろう。
それでは国民の財布が持たない。
大阪市の担当者は新聞社の取材に対して「不明者の存在は以前からおおかた把握していた。
表面化したことでパンドラの箱が開くだろう」との趣旨のコメントをしている（８月１６日付）。

そりゃそうだろう。
不明が判明していても国、警察、他の自治体役所への調査連絡依頼等が発生する。
「見て見ぬ振りをしとこうか」という気持ちも理解できないこともない。
なぜこのようなことが起きたのか。
これは国策というえる核家族化が根っこにある。

住宅ローンを大量に組ませることによって、固定資産税増収や景気浮揚が見込める。
多くの世帯をつくれば税収増につながる・・・などメリットが多い。
その結果、個の世界が広がり、家族を含めたコミュニティーが崩壊し、「隣りは何をする人ぞ」的社会が出来上がってしまった。
このシステムは昭和４０年代から我が国が作り上げてきた国の姿なのだ。
介護保険制度の導入時、後期高齢者医療制度導入時と把握するチャンスは２度あった。
この機会に目をつむったことが今回のすべての始まりだったのだ。

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昨年の国民医療費は35兆円、介護費用は8兆円の費用がかかっています。
医療と介護には保険という言葉が共通しています。
両方とも相互扶助を建前とし収入等の条件によって差異はあります。
ところが使い勝手には大きな違いがあります。

医療保険、つまり健康保険は病気になればいつでもどこでもかかることができます。
端的に言えば病気でなかっても腹痛がするといえば、受診し検査や投薬も受けることができます。
つまり健康保険は病気という緊急に対応できるようなシステムになっています。

一方介護保険ですが、緊急性があれば介護の対象ではなく医療保険の対象になり、介護保険は病気治療のあとであったり、ある程度の時間経過を経て障害が出てくるものや加齢による障害が対象で緊急性はありません。
そのため、自分は毎月介護保険料を払っているので身体的精神的にサービスが必要と感じて介護保険を使いたい、一時的にお世話してほしいと必要性を感じても使用は無理。
緊急性が低いため、介護保険利用を申請し、数日から数週間待ち、調査を受け、調査員や審査会の判定によってはサービスを受けることはできません。

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ガン治療もどんどん進化している。

切除、放射線、抗ガン剤などが主流と思われているが、温熱治療と呼ばれているハイパーサーミアという治療法が注目されている。
抗ガン剤や放射線治療と組み合わせたり、単体治療も保険適用で行われている。

ただ現在のところ、全国の約１００の医療機関に設置されているに過ぎないが、ロシアや中国でも日本の厚労省承認データを採用し、徐々に広がりつつある。

ガン（腫瘍）細胞は温度に弱いという特性を持っており、４２～４５度に腫瘍部位を加温すると、腫瘍は縮小あるいは増殖が抑えられる。
ところが病巣部位をこの温度にまで加温すると、患者自身が持たない。

そこで電磁波を身体の腫瘍のある部分を上下から電極ではさみ、双方からコンピュータ制御によって加温し腫瘍部位を目標温度に維持するという方法である。
また４０度前後から免疫力が上昇し、治療をより効果的にしてくれる。

したがって切らない治療法で、加温といってもサウナに入っている程度の暑さで額に汗がにじむ程度と理解してもらえばいい。

また抗ガンとの併用でも、抗ガン剤のみの治療であれば副作用は避けられないが、ハイパーサーミアとの併用であれば通常のやく６０％～７０％の抗ガン剤で効果を得られるため、副作用もなく通院で治療可能というのも特徴のひとつ。

そのように効果のある治療法が国内でなぜ８０余の医療機関しか設置してないのかと言う疑問を感じるだろうが、新治療報酬が低く、深部（深在性悪性腫瘍）の一連の治療（一ヶ月）で９０００点（９万円）。
浅部（浅在性悪性腫瘍）で同６０００点（６万円）となっている（患者負担はその３割）。

一億を優に超える治療器機を設置するため、経済に寄与しないと言う側面があるため導入するところが少なく、腫瘍の専門医でも知らない人も多い。

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